資源高や供給制約を背景に食品など生活必需品の値上げが相次いでいます。足元では消費者物価指数の内訳の６割近い品目が上昇しています。物価上昇率は携帯電話料金値下げの影響が一巡する春に２％に迫る見通しです。日本の現状は米欧に比較して需要の回復や賃上げの動きが鈍いため、コスト増が先行する成長なきインフレが家計の重荷になることも予想されます。さらに２％程度のインフレが長期化した場合、利上げなどに向かう可能性も秘めています。超低金利に浸ってきた市場や企業にとっては厳しい対応に迫られることになるかもしれません。